インバウンド受入れの現状
最近、旅行業界の重要な調査結果が発表されました。
それは、日本旅行業協会（JATA）が実施した「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」です。
2024年7月に1161件の観光事業者や自治体から集められたデータは、観光業界の現状を如実に反映しています。
特に、「インバウンド受入れ」に対する意識がどのように変化しているのか、非常に興味深い内容です。
減少する新規参入の理由とは
驚くべきことに、インバウンドを扱わない事業者の中で、将来的に受け入れを肯定的に考える割合が、前回調査から減少していることが分かりました。
具体的には51%から44%に落ちてしまったのです。
その背後にある大きな理由は、やはり「人手不足」。
多くの事業者が特に外国語対応ができるスタッフを確保することに苦労しています。
なるほど、これは日本全体の課題でもありますよね。
回復を見せるインバウンド市場
そして、明るいニュースも。
インバウンド市場は確実に回復傾向にあるというデータがあります。
「2019年の水準以上に戻った」と答えた事業者が41%に達しました。
少しずつではありますが、訪日外国人が戻ってきていることは非常に喜ばしいです。
特に、重要とされている台湾市場の存在感が強まっています。
台湾からの観光客が増えると、日本全体の観光業も活性化することでしょう。
万博への期待と現実
しかし、2025年に控える大阪・関西万博に対する期待は意外にも限定的です。
「万博をきっかけにインバウンド観光客を誘致することを検討している」と答えた事業者は相変わらず31%と変わりません。
関西に拠点を持つ事業者の中でも興味を示す声は減少。
これは、万博の効果を期待する一方で、実際の行動にはなかなか結びついていないことを示していますね。
インバウンドの未来を見据えて
調査結果は、インバウンド市場の現状と課題を浮き彫りにしています。
特に人手不足が深刻化していることは、多くの業界関係者が共感できるところではないでしょうか。
それでも、重要市場としての台湾の存在や、徐々に回復するインバウンド客については希望が持てます。
今後、旅行業界がどのようにこの現状を打破し、新たな道を切り開いていくのか、非常に楽しみですね。
